ビットコイン（BTC）とは？ 仕組み 将来性 希少性

最もメジャーな仮想通貨であるビットコイン（BTC）。

なんだか世間がざわめき始めているが、そんな話題性だけで投資してみるのは不安だな。投資以前に、そもそもビットコインって何？どんな使い方が出来るのだろう？

そんな疑問にお答えするために、ビットコインの特徴や将来性について、わかりやすく解説してみたいとおもいます。

今回の記事を読むことで、ビットコインに対する理解が深まり、更には将来性や投資価値などの、ビットコインを取り巻く各種情報をご提供できればと考えています。

※投資判断は各自の責任でお願いします（本記事は投資を推奨するものではありません）

ビットコイン（BTC）とは何だろう？

ビットコインはサトシナカモトと名乗る人物が書いた論文を基に開発された最初の仮想通貨です。2009年に登場しました。

ビットコインはデジタル通過としての送金を目的に作られました。従来の送金（特に国を跨ぐ送金）は銀行など金融機関を通じて行われるため、高額な手数料や手続きの煩雑性、送金から着金までの期間などの面で使いずらいものでした。

そもそも世界には銀行口座を持つことができない人々も数多くいます。海外の出稼ぎで稼いだお金を銀行より更に暴利を貪るような第三者機関に委ねて送金せざるを得ないといった実情さえあります。

このような状況を打破するためにビットコインは誕生しました。

ビットコインによる送金には、仲介する中央集権的な組織が存在しません。送り手と受手の1対1の関係をネットワーク上に都度確立させ、低コストかつ安全に送金することがビットコインにより出来るようになりました。

ビットコイン（BTC）の仕組み：Proof of Work

Peer to Peerという1対1でのインターネット通信において、取引履歴の最後に新たなデータを加えていくことでビットコインは移動します。この取引履歴データをブロックチェーンと呼び、新しく加えられるデータをブロックといいます。

そして、ブロックを新たに加える際に使われる、プルーフオブワーク（Proof of Work）という仕組み（アルゴリズム）が存在します。

プルーフオブワークは、ブロックをブロックチェーンに新たに加えるときに、複雑な暗号問題を解いた者にだけその権利を与えるという仕組みで成り立っています。一番最初に暗号問題を解いた者が加えた新規ブロックは、同様に参加している他の者たちにより検証されます。そして検証が完了した時点で初めて新しい（最長の）取引履歴データがブロックチェーンとして承認されます。

この暗号問題を解いてブロックチェーンへ新たにブロックを付け加える者をマイナーと呼び、ブロックを加える作業をマイニングと言います。

ビットコインの取引履歴データはブロック単位で扱われ、過去のブロックにつなげられていきブロックチェーンが生成されます。

ブロックの追加過程では、暗号化された取引データを最も早く正確に計算した人が新たなブロックチェーン生成に選ばれる仕組みになっています。そして、約10分ごとの頻度で生成されるブロックの報酬を競い合っています。

ネットワーク上に分散して存在するマイナー同士は、最新の取引履歴データをお互いに保持し、次のブロック生成に備えています。つまり取引履歴データであるブロックチェーンは、分散化され世界中のマイナーが同じ内容で保持することになり、堅牢なセキュリティが構築されているのです。

ビットコイン（BTC）の不正取引に対する安全性

新たなブロック生成では、世界中に分散されたマイナーが同時に暗号問題を解き始め、最初に問題を解いた者が新しいブロックを加えたブロックチェーンを完成させます。最長となったブロックチェーンは複数のマイナーにより正確性が検証され承認を受けます。

仮にブロックチェーンの改ざんを試みようとしても、チェーンの中身（取引履歴）が変わってしまえば不正という事で他のマイナーが承認しないということになります。

世界中のマイナーをハッキングして承認させることは現実に不可能です。もし仮に不正改ざんを行おうとしても、あり得ないほどの莫大なコストがかかってしまいます。

また、ブロックチェーン上の全取引履歴は誰にでも閲覧できるため、万が一不正が成り立っても、その不正ブロックはすぐに検証されてしまいます。

ビットコイン（BTC）の発行上限

新たなブロックをマイニングすると、その報酬として、そのマイナーへ新しいビットコインが発行されます。

しかしビットコインが増え続けてしまうとインフレが発生し、ビットコインの価値（値段）が下がってしまうことになります。そうした価値の低下を防ぐために、ビットコインは有限性が担保されています。

具体的には、ビットコインの発行上限枚数は2100万枚と定められています。

ビットコイン（BTC）の半減期

ビットコインには、21万ブロック単位でマイニング報酬（新規供給量）が50%減少するような仕組みが組み込まれています。21万ブロックの発行に必要な期間は約4年となります。

このようにして一定の周期でマイニング報酬が半減していくのが半減期と呼ばれる仕組みです。

ビットコインは徐々に新規発行のペースを緩やかにしながら、2140年頃に発行上限に達し、それ以降は新規発行は一切行われなくなります。

そのためビットコインマイナーはマイニング報酬で稼ぐことができなくなり、ブロック生成時の手数料のみが収益となります。こうした状況を見越して、マイナーはマイニングしたビットコインを売らずに蓄積したり、マイニング設備をAIデータセンターへ活用したりといった経営の多角化を検討し始めています。

ビットコイン（BTC）の希少性

発行上限が2100万枚に制限されていることと、半減期という仕組みによってビットコインは徐々に希少性が増していくという性質を持ち合わせています。

ビットコインが稼働し始めた2009年の報酬は1ブロックあたり50BTCでした。その後、半減期を迎える都度、マイニング時の発行数が減少し続けています。

上記で分かるように半減期を迎える都度、ビットコイン価格は上昇しています。

半減期後のビットコイン価格はいったん下落する傾向があります。その理由はマイナーの報酬が半減し経営が苦しくなるためです。そのため、半減期後半年程度価格が下がり、その後市場に出回るビットコイン数が減るため上昇相場（半減期後バブル）を迎える傾向があります。

ビットコインを取り巻く状況の変化

ブロックチェーン技術が社会実装されてゆき、ビットコインをはじめ様々な仮想通貨市場が今後拡大していくことが予想されます。そして、法整備や国家レベルの規制ルール明確化も進んでいくことから、ビットコインや仮想通貨の注目度は上がっていくと思われます。

2024年1月には米国でビットコインETFがSECにより承認され、世界最大の資産運用会社ブラックロックやフィデリティなどが参入しています。過去様々なETFが発行されてきた中でビットコインEAFへの資金流入は史上最大の速さだといわれています。

こうした背景に伴い、ビットコインはれっきとした投資商品として社会から認知され、機関投資家や年金ファンドなどの公的資金も集まってきています。

ビットコインの将来性を考えてみると、現状のような投資対象としてのアセットということのみならず、日常の各種決済にも取り込まれていくでしょう。

また冒頭でも述べて通り、銀行口座を持たない人たちに対する金融包摂（経済活動に必要な金融サービスをすべての人々が利用できるようにする取り組み）も進み、法定通貨のような国家によるコントロールを離れた自立分散的、かつ世界規模の資金の流れが実現するものと考えられます。

ビットコイン（BTC）の証券性

新たに世界市場に登場した仮想通貨に対しては、証券なのか否かの論争が各国で繰り広げられています。しかしながら、いまだビットコインを証券とみなしている国はありません。

もし、仮想通貨が証券とみなされたとすると法に従った規制下におかれてしまいます。たとえば、証券であれば仮想通貨取引所での扱いではなく証券取引所のみとなり、予め決められた時間帯での取引に制限されます。また、ICO（イニシャルコインオファリング）などの資金調達が行いずらくなることも想定されます。

ビットコインに絞っていえば、米国ではCFTC（商品先物取引委員会）が「ビットコインはコモディティ（商品）である」と判断し先物取引を認可しています。また、米国連邦裁判所も「ビットコインはコモディティである」との判決を下しています。

日本においても、仮想通貨が有価証券にあたるといった公式見解は示されていません。